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こんばんわ。管理人のuncleゆーさん(@UncleYusan）です。
ついに、この３月末をもってFIREを達成することができました。
これまでいろんな本を参考にして、自分なりFIREの達成のための必要な事柄やFIRE後の資産運用方法などについて考えてきました。
今後、計画していたFIRE後の資産運用計画や具体的な運用方法を実行していくことなります。今回の記事では、私が参考にした、FIREの基本的な考え方やFIRE後の資産運用方法を紹介したいと思います。
FIREの基本的な考え方
FIREとは、「Financial Independence, Retire Early」の略語で、日本語では「経済的自立と早期退職」と訳されます。この考え方は、比較的若い時期から資産形成を行い、早期に退職して自由な生活を送ることを目指すものです。
FIREの基本的な考え方としては、「経済的自立」、「節約と投資」、「早期退職」の以3つの要素によって成り立っています。
FIREの達成のためには、資産運用戦略がとても重要になります。具体的には、「トリニティスタディ（Trinity study）」に基づいた取り崩し率を算出し、取り崩し率を維持しながら長期にわたって資産を運用していくことで、安定した収入を確保することを目指します。
トリニティスタディとは、トリニティ大学の3人の金融学教授による1998年の有力な論文の愛称です。
トリニティスタディにおける取り崩し率とは、投資家がポートフォリオから毎年どの程度の金額を引き出すことができるかを示す指標です。
トリニティスタディによれば、取り崩し率を4％に設定すると、ポートフォリオから引き出した金額がポートフォリオ全体の成長率を上回ることがなく、定期収入を維持しつつ資産を運用できるとされています。これを「4％ルール」と言います。
FIREにおいても、トリニティスタディの理論は重要な役割を果たしています。トリニティスタディの取り崩し率を用いることで、資産の運用を通じて安定した定期収入を得ることができ、経済的独立を実現するための確実な手段となります。
ある程度資産を貯め、その資産の取り崩し額を総額の4% 以内にすれば 30年以上は資産を持ち続けることができます。
運用資産の4% の金額で 1 年の生活が賄えるならば、資産を減らさずに暮らしていくことができるというのです。
例えば、生活費が月 25万円、年間 300万円だとすると、7,500万円の資産があれば理論上FIREし、資産を減らさずに暮らしていけます。7,500万円なんてとても無理と思う人は、「セミリタイア」という選択肢もあります。
４％ルールの考え方に立てば、同じく生活費が年間 300万円だとして、そのうち好きな仕事で月 10万円を賄うという場合は、4,500万円の資産があれば、FIREしても資産を減らさず暮らしていけるということになります。
私は、この「４％ルール」に基づき、FIREを実行に移すことにしました。
FIRE資産運用計画
FIREをすると決めたら、自分自身のFIRE資産運用計画をたてることが重要です。
FIREの基本的な考え方で示した計算なりは、あくまで参考例です。将来の収入に関しては、資産のほか、国の年金に加え、個人年金などもあるはずです。支出に関しても、扶養する家族構成、負債やローンの有無などによっても、個人個人で異なっています。
計画をたてる際に、注意すべき点は、FIREする前に用意する資産の目標額をあまりにも過大にしてしまうことです。このことにより、次の２つのリスクが生じます。
- 目標額を達成しようと、リスクの高い金融商品に手を出してしまう。
- FIREの時期が遅れてしまい、若いうちにしかできないことができなくなる
FIREの時期が遅れてしまうことに関しては、「DIE WITH ZERO 人生が豊かになりすぎる究極のルール」という本がとても参考になります。死ぬ時に1億円の資産を残しても仕方がないという考え方です。
だれしも後悔のない生き方をしたいものです。男性が死ぬ際、最も後悔することが、「働きすぎなければ良かった」ということだそうです。もっと家族と一緒にいる時間を大切しておけばよかったとか、大好きな趣味に時間を費やしたかったなど、そうした後悔をしないためにも、早めにFIREをしたほうが幸福度は上がるように思います。
30代、40代にとっての 1万円を使って得られる価値と70代、80代にとって1万円を使って得られる価値は同じでしょうか。やりたいことには賞味期限があると言われます。体が動く若いうちにしかできない体験は、若いうちにやってしまっておくべきです。
具体的に、どのようして資産運用計画をつくるか？
例えば、50 歳でリタイヤしたとします。生活費は月25万円がずっと続くと想定します。仮に15万円の年金がもらえるのなら、年金がもらえる65歳からは、月々10万円の不足で済みます。
4% ルールを当てはめると年間不足額が120万円なので、3,000万円あれば、この不足分を補うことができます。
65 歳時点で 3,000万円の運用資産が残るように、50歳から65歳までの15 年間を生活していけばいいっていうことになります。具体的には、リタイアする50歳の段階で、いくら必要になるのか。
残す3,000万円分プラス15年間の生活費 4,500万円で合計 7,500万円ではありません。
15年の間も4％で資産運用を続けるわけですから、この運用効果を加味すると、5,140万円あればたります。
これに、子供がまだ社会人になっていないので、それまでの教育資金を加えるとか、持ち家のローンが残っているとかといった個別の要素を加味してシミュレーションを行い、自分自身の「FIRE資産運用計画」を策定する必要があります。
私自身は、いくつもシミュレーションをしたうえで、最も実現可能性が高いものを選択しました。
資産の運用法
次に資産の運用方法です。
基本は、株式インデックス投資となります。対象商品としては、投資信託やETFとなります。多くの人が勧めているのは、投資信託なら「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー」、ETFなら「VT」あたりとなります。
株式以外に債券を入れるかどうかは、その人の年齢によります。若い人なら株式100％でOKでしょうが、やはり50代以降になれば、徐々に債権の割合を増やし、リスクを低減させることを考えるべきです。よく言われるのが、債権は、年齢の比率で組入れろと。例えば、60歳なら60％。
また、株式100％の場合と株式80％、債券20％の場合を比較したら、リターンはほとんど変わらないので、リスクは大きく低減されるといった研究結果もありますので、若い人でもいくらか債券を混ぜておくことは株が大暴落をした時の「精神安定剤」としては有効かもしれません。
FIRE後の収入の確保という面では、配当や分配金も重要です。若いうちなら、配当金は再投資に回すほうがよいかと思いますが、60歳以上になれば、配当金をキャッシュでもらうという選択肢もありだと思います。
その場合、米国の高配当株のETFが選択肢になります。その代表格が「VYM」です。SBI 証券の ETF 積立サービスを利用すれば、定期購入を行うことができ、便利です。
もし、万一株式が暴落してしまった時はどうするか。一番やってはいけないのは、売却してしまうことです。暴落時に売却するということは、その時点で損失が確定するということです。
暴落した時に、ETFや投資信託を売却しなくてよいように、非常用の現金を常に持っておくようにすることが大切です。
特に、一旦、FIREすると再就職が難しい50歳以上の人は、この非常用の現金は絶対確保しておくべきです。それでは、どのくらいの現金を確保しておくべきか。リーマンショックの時は 株価が戻るまで２年ほどかかりました。過去の経験則からみて生活費の 5 年分の現金があれば、なんとか暴落したポートフォリオが元の状態に戻るまで耐えしのぐことができそうです。
まとめ
今回の記事は、いかがでしたでしょうか？
今回は、私が参考にした、FIREの基本的な考え方やFIRE後の資産運用方法を紹介しました。
FIRE後の資産運用方法としては、私は、これまで、VTIやVT、eMAXIS Slimシリーズを購入してきましたが、新NISAがはじまる来年からはVYMもポートフォリオに入れていく予定です。また、米国債の割合を高めていきたいと思います。
最後まで読んでいただきありがとうございました。
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