この記事は、2分で読めます。
こんばんわ。管理人のuncleゆーさん(@UncleYusan）です。
欧州では、10月末で夏時間が終わり、11月からは冬時間が始まりました。
これまで欧州では、サマータイムを導入してきましたが、2019年、欧州会議は2021年で廃止することを決定しています。
欧州に住んでいる人だけではなく、欧州でビジネスしたり、株式投資などの資産運用をしている日本人にも影響があります。
そこで、今回の記事では、欧州のサマータイムの廃止や世界のサマータイム事情について解説します。
サマータイムとは
サマータイムとは、日の出時刻が早まる時期（3月～10月）に、時計の針を１時間進め、太陽の出ている時間帯を有効活用する仕組です。
省エネルギー効果も高いと期待され、欧米や中南米、南半球など70カ国以上で採用されましたが、結局は廃止した国や地域もかなり多くあります。
日本では、「サマータイム」と呼んでいますが、欧米では、「デイライト・セービング(Daylight Saving Time(DST)）」 と呼んでいます。
日本語に訳すと、「太陽光を有効活用する時間」という意味です。
世界に先駆けてサマータイムを導入したのはカナダで、今から100年以上も前の1908年のことでした。
そして1916年、第一次世界大戦下で電力不足に悩むドイツと英国で採用され、その後、ヨーロッパ諸国をはじめ世界各国に普及していきました。
米国では、第1次世界大戦や第2次世界大戦中など、途中中断した時期があったりしましたが、50年以上サマータイムを続けています。
現在では、サマータイムを導入するかどうかは、各州の判断に任されており、アリゾナ州、カリフォルニア州、ハワイ州では、サマータイムは導入されていません。
話をヨーロッパに戻すと、 ヨーロッパでは、それまでまちまちだった、夏・冬両時間変更の日付を1996年に統一し、さらに2001年にはその変更を義務化しました。
メリット
サマータイムのメリットとして、よく言われていることは次の３点です。
- 省エネや温暖化ガス削減につながる
- 余暇時間が増え、消費が増大
- 夕方の交通事故・強盗が減る可能性
省エネ効果については、専門家の間では、疑問視する声も多く、国際エネルギー経済学会（IAEE）もサマータイム適用による1日の節電効果は0・34％にすぎないと公表しています。
デメリット
サマータイムのデメリットとして、よく言われていることは次の３点です。
- 時間の変更により、交通など様々なシステムに混乱が生じる
- 体内時計が乱れ、睡眠不足、心臓発作や脳卒中のリスク
- 交通事故や医療過誤の原因になっている
2018年に、欧州委員会がEU市民を対象に行ったインターネット調査によると、参加した約460万人のうちの84％がサマータイム制度に反対しているという結果が出ました。
その際の反対理由としては、「省エネルギー効果が小さい」、「健康にマイナス」、「交通事故や医療過誤の原因になっている」といった意見が多く寄せられました。
サマータイムの今後
EUは、今後、夏時間と冬時間のどちらを使うかは各国の判断にゆだねることにしていますが、コロナ禍ということもあり、どの国も対応をほとんど決めていない状況にあります。
ヨーロッパで取引をしている個人投資家などにとっては、各国でばらばらになるのは時間がわかりにくくなるので、圏域内では統一してもらってほしいところだと思います。
米国でもここ4年間で19の州で廃止が検討されています。
まとめ
今回の記事は、いかがでしたでしょうか？
実は日本でも、戦後の1948年から1951年まで、GHQの指示によりサマータイムが導入されましたが、不評ですぐに廃止となりました。
今年はオリンピックの開催に合わせ、競技時間の前倒しを狙った再導入が検討されましたが、結局はやらずに終わりました。
サマータイムは、メリットよりデメリットのほうが大きく、今後、さらに縮小する方向に進むように考えられます。
最後まで読んでいただきありがとうございました。
今回の記事が良ければ、ブックマークとスターをお願いします。
また、SNSでシェアして頂けると、モチベーションが上がります。
今後も役に立つ、記事を配信していきます！
